通院が難しくなった方、退院後の生活に不安がある方、医療的な管理が必要な方に対して、医師が定期的にご自宅や施設へ訪問し、診察を行います。
当診療所では、複数の医師によるチーム体制で、患者さんとご家族の療養生活を支えています。夜間・休日の急な体調変化にも相談できる体制を整え、必要に応じて往診や病院への紹介も行います。
私たちは、患者さんが「どこで、どのように過ごしたいか」という思いを大切にしています。
ご本人・ご家族のお話を丁寧にうかがい、ケアマネジャー、訪問看護、薬局、病院、介護・福祉の関係者と連携しながら、一人ひとりに合わせた療養を一緒に考えていきます。
訪問診療とは、外来通院が難しい方に対して、医師が定期的にご自宅や施設へ訪問し、診察・治療・療養上の相談を行う診療です。
通常は月2回程度、計画的に訪問します。病状が不安定な場合や、感染症、褥瘡、がんの進行、人生の最終段階などでは、状態に応じて訪問回数を増やすことがあります。
・訪問診療は、あらかじめ計画を立てて、定期的に医師が訪問する診療です。
・往診は、訪問診療中または外来通院中の患者さんに急な体調変化があった場合に、必要に応じて臨時で診察に伺うものです。
当診療所は堺市内を中心に訪問診療を行っています。ご自宅だけでなく、施設への訪問診療も行っています。
患者さんの病状や訪問体制により対応可否を検討しますので、まずはご相談ください。
次のような場合は、訪問診療の対象になることがあります。
・足腰が弱り、外来通院が大変になってきた
・車椅子や寝たきりの状態で、通院が難しい
・認知症などにより、外出や待ち時間で混乱しやすい
・退院後、自宅で療養を続けられるか不安がある
・がん、神経難病、慢性疾患などで継続的な医学管理が必要
・胃ろう、尿道カテーテル、在宅酸素、褥瘡などの医療管理が必要
・最期まで自宅や施設で過ごしたいという希望がある
・ご家族だけで介護を続けることに不安がある
「訪問診療の対象になるか分からない」という場合も、 まずはご相談ください。
ご本人やご家族から、
病状、症状、生活状況、介護の状況などをお聞きします。
そのうえで、必要に応じて身体診察を行い、治療方針や療養上の注意点を確認します。
ご自宅や施設で実施可能な検査を行います。
・採血
・検尿
・検便
・培養検査
・抗原迅速検査
・心電図
・超音波検査 など
必要な検査内容は、病状に応じて判断します。
病状に応じて、薬の調整、処置、医療機器の管理などを行います。
対応可能な内容の例は以下の通りです。
・慢性疾患の管理
・痛み、息苦しさ、発熱などへの対応
・褥瘡治療
・傷の処置
・点滴
・皮下輸液
・中心静脈栄養管理
・胃ろうなど経管栄養管理
・尿道留置カテーテル、膀胱瘻、腎瘻の管理
・在宅酸素療法
・人工呼吸器管理
・気管カニューレ管理
・人工肛門管理 など
患者さんの状態やご自宅・施設の環境によって対応できる内容は異なります。
詳しくはご相談ください。
訪問診療をご利用中の患者さんについては、急な体調変化の際に相談できる体制を整えています。
たとえば、次のような場合にご相談ください。
・発熱した
・息苦しさがある
・痛みが強くなった
・食事や水分が取れない
・意識がぼんやりしている
・転倒した
・尿が出ない
・ご家族や施設職員が「いつもと違う」と感じる
状況に応じて、電話での助言、臨時往診、処方調整、訪問看護との連携、病院紹介などを検討します。 緊急性が高い場合や、命に関わる可能性がある場合は、救急要請が必要になることもあります。
定期訪問を月２回行った場合、費用の目安は下記の通りです。
介護保険をご利用中の方は、担当のケアマネジャーにご相談ください。
入院中の方は、入院している医療機関の退院調整窓口、地域連携室、医療ソーシャルワーカーにご相談ください。
直接のご相談も可能です。診療所へお電話でご連絡ください。
申込書や診療情報提供書、介護保険情報、現在の生活状況、利用中の介護サービスなどを確認します。 いただいた情報をもとに、訪問診療の対象となるか、開始時期、必要な連携体制などを検討します。
訪問診療が可能な場合は、契約面談の日程を調整します。ご家族のみで結構ですが、診療所に来院していただいての面談をお願いします。 契約面談では、訪問診療の内容、費用、緊急時の対応、重要事項について説明し、同意書などの必要書類をご記入いただきます。
初回訪問日を調整し、訪問診療を開始します。
・ご本人の健康保険証
・ご本人の介護保険被保険者証
・ご本人の介護保険負担割合証
・通帳
・お届け印
・認印
その他、診療所から依頼された書類
通院困難な方、退院後の在宅療養に不安がある方、医療処置を要する方、看取りを含めた療養方針の相談が必要な方についてご相談ください。
ご本人・ご家族の希望、病状、介護体制、利用サービスの状況を踏まえ、訪問診療の導入可否や開始時期を検討します。
・退院後、自宅での療養継続が必要な方
・通院困難となり、外来診療の継続が難しくなった方
・認知症や身体機能低下により、外出や通院の負担が大きい方
・がん、神経難病、心不全、呼吸器疾患などで継続的な医学管理が必要な方
・在宅酸素、胃ろう、尿道カテーテル、褥瘡などの管理が必要な方
・自宅または施設での看取りを希望される方
・ご家族や介護事業所だけでは医療的な判断が難しい方
訪問診療の導入を検討する際には、 可能な範囲で以下の情報をご提供ください。
・訪問診療申込書
・診療情報提供書
・フェイスシート
・週間サービス計画表
・介護保険情報
・現在の病状と治療内容
・内服薬の内容
・ADL、認知機能、食事・排泄・移動の状況
・家族構成、主介護者、緊急連絡先
・利用中の訪問看護、薬局、介護サービス
・退院予定日
・急変時の方針や、ご本人・ご家族の希望
情報提供書などの資料がある場合は、申込書とあわせてFAXしてください。 退院予定日が近い場合や、早急な調整が必要な場合は、事前にお電話でご相談ください。
訪問診療の利用を検討されている方、対象になるか分からない方、退院後の療養について相談したい方は、お気軽にお問い合わせください。 ケアマネジャー、病院の地域連携室、訪問看護ステーション、介護施設など、医療・介護・福祉関係者の方からのご相談も受け付けています。
Q. どのような人が訪問診療の対象になりますか？
A. 外来通院が難しい方が対象です。
たとえば、足腰が弱って通院が大変な方、寝たきりの方、認知症などで外出が難しい方、退院後の自宅療養に不安がある方、がんや神経難病などで継続的な医学管理が必要な方などが対象となります。
「対象になるか分からない」という場合も、まずはご相談ください。
Q. まだ何とか通院できていますが、訪問診療を相談してもよいですか？
A. ご相談いただけます。
通院が完全にできなくなってからではなく、通院の負担が大きくなってきた段階で相談いただくことで、今後の療養方針を早めに考えることができます。
ご本人の状態、ご家族の介護状況、通院手段などを確認しながら、訪問診療が必要かどうかを検討します。
Q. 訪問看護とは何が違いますか？
A. 訪問診療は医師が行う診療で、診断、処方、検査、治療方針の判断などを行います。
訪問看護は、看護師がご自宅や施設を訪問し、日々の体調確認、処置、療養上の支援、ご家族への助言などを行います。
訪問診療と訪問看護は役割が異なりますが、連携することで、より安心して在宅療養を続けやすくなります。
Q. 申し込みから開始まで、どのくらいかかりますか？
A. 患者さんの病状、訪問エリア、訪問枠、必要な医療・介護サービスの調整状況によって異なります。ただし、がん終末期などで、早急に自宅に帰れるようにしたいなどのご要望があれば、できるだけご要望に沿えるよう対応させていただくので、まずはご相談ください。
退院日が決まっている場合や、早めの調整が必要な場合は、できるだけ早くご相談ください。
診療情報提供書、看護サマリー、介護保険情報、現在の生活状況などの情報があると、調整がスムーズです。
Q. 定期的な訪問診療ではなく、具合が悪いときだけ往診に来てもらうことはできますか？
A. 当院では、原則として定期的な訪問診療を行っている患者さんに対して、急な体調変化があった際に必要に応じて往診を行う体制をとっています。
普段の病状や生活状況、内服薬、ご本人・ご家族の希望などを把握していることで、急な体調変化の際にも、より適切な判断や対応がしやすくなるためです。
なお、当院をかかりつけとして外来通院されている患者さんについては、体調不良などによりどうしても外来受診が難しい場合、状況に応じて往診を検討することがあります。まずはお電話でご相談ください。
Q. 医療的には軽症ですが、訪問診療に来てもらえますか？
A. 通院が難しい状況であれば、もちろん訪問診療の対象となります。
医学的処置の有無、かかっている疾患や内服の有無など問わず、必要であれば訪問診療を行っています。まずはお気軽にご相談ください。